垂直離着陸機と陸軍航空の将来

陸軍退役大将リチャード・A・コーディー
およびAAAA全米取締役会戦略計画委員会

編集者注：本記事は、陸軍に関係する航空企業に影響を及ぼす現在および将来の問題点に関し、その議論を活性化するためのAAAA戦略計画委員会による連載記事の第1回目です。ご意見は、editor@quad-a.orgまでお寄せください。編集長　ジョー・ピサーノ　　　　

ますます困難な世界情勢における将来型機動作戦（Future Maneuver Operations）の変革

20世紀初頭に陸軍航空が産声を上げて以来、米国は、全軍種の機動部隊司令官を支援する戦闘航空戦術システムの進化において、常に世界をけん引してきた。ベトナム戦争以降は、回転翼機の機数増加およびその能力の向上について、かつてない経験を積んできた。米軍およびその同盟国軍は、それぞれのニーズを満たすため、世界で最も洗練された、高性能な航空機を導入してきた。しかしながら、ますます複雑化する戦闘空間において、伝統的設計技術に基づく戦術航空機、主として回転翼機により必要な生存性および機動性を確保することは、極めて困難になりつつある。
米国およびその戦力がタリバン、アルカイダ、イスラム国などの過激派組織に対する世界的な戦いに貢献している間、他の有力な敵対諸国は、その軍事力の全領域を増強し続けてきた。特に、回転翼機、戦術近接航空支援用固定翼機、および無人機に関しては、著しい技術的進歩が見られ、その多くが他国においても装備化が進められてきた。また、広範囲・長縦深の空域をカバーする補足・標定レーダーを装備した中高高度域の地対空ミサイル用統合防空システムの整備も進んでいる。さらに、電子戦および無人機を用いることにより、何百平方キロメートルもの作戦地域に地上火力を指向できるのである。
将来の紛争において最も重要となるのは、気象、地形または作戦地域までの距離のいかんにかかわらず、これらのシステムを発見し、照準し、破壊できる能力を保有することである。米陸軍教範（Army Field Manual ADP-3.0, UNIFIED LAND OPERATIONS）に述べられているような極めて複雑な運用環境下における新たな統合機動／マルチドメイン（多領域）作戦を遂行するため、陸軍航空が必要としているのは、地球規模の作戦において敵の近代的戦闘システムを破壊できる装備、編成および訓練なのである。

要求される性能

米陸軍は、あらゆる敵に対するマルチドメイン機動能力の保持に必要な能力の獲得に取り組み、そのための近代化事業を優先して行っている。その6つの近代化優先事業のうちの3番目が、FVL（Future Vertical Lift, 将来型垂直離着陸機）である。FVLの能力は、それぞれの主要任務に対応するための5つの等級の機体規模をもって表現される場合が多い。そのうちの1つの機体規模には、改良型武装偵察VTOL（Vertical Take-Off and Landing, 垂直離着陸機）が含まれている。
このFVLには、正確な目標データの検知、識別、報告、共有および秘匿送信できる能力が与えられる。敵勢力が強力かつ濃密な電子戦攻撃を積極的に行いつつ、先進的能力を展開し、長距離で運用する能力を有していることに疑いはない。このような環境下において機動作戦を遂行するため、新たなFVL機は、機体と搭載システムの性能が飛躍的に向上したものでなければならない。より広範囲で運用可能なFARA（Future Attack Reconnaissance Aircraft, 将来型攻撃偵察機）は、卓越した空中攻撃および偵察能力をもって敵システムを発見・識別し、陸軍および統合軍が精密な長距離砲撃を行うために必要な情報を提供する。
全軍種の中で最大の回転翼戦力を有する陸軍は、FARAだけではなく、FVL系列機全体に対して特別な戦闘ニーズを有している。陸軍航空にとっては、従来の回転翼機やティルトローター機をはるかに超えた能力を持つ新型垂直離着陸機を保有して、21世紀の30年目を迎えることが不可欠なのである。陸軍がFVLを3番目の近代化優先事項に据えたことにより、近代化成功への道が開かれ、予算優先順決定のためのお膳立てが整えられた。

バランスのとれた近代化が不可欠

既存の機種に適用されてきた漸進的な近代化アプローチでは、新たに出現した多様な敵システムに対抗しうる卓越した能力の獲得が困難である。FARAの新しい機体、エンジンおよびオープン・コンピューティング（ハードウェアのオープンソース化）によるシステム設計は、現在の10倍（5倍＋5倍＝10倍）の能力を有する「飛躍的」な航空攻撃および偵察技術を提供する。例えFARA自体のハードウェアだけで「5倍」の索敵能力と「5倍」の攻撃能力を実現できなくとも、他の有人または無人システムにそれを利用させることが可能なのである。
膨大なコストをかけて現在の航空機の能力を向上させ、僅かな違いや、そこそこの改善を得るのではなく、より低コストで抜本的な改善を図ることが必要なのである。デジタル・エンジニアリングを活用したシステム設計、構成品および系統レベルでの信頼性および整備性の向上、全機種共通の近代的機能の活用、およびオープン・システム・アーキテクチャー（設計や仕様の公開）により、維持費を含めたライフサイクルコストの軽減がもたらされるであろう。

敵は、我々が新しい機種を装備し、その搭乗員を訓練するまで待ってはくれない。陸軍航空の近代化は、迅速かつ効率的に行われなければならない。すべての機種に相応かつ効果的な攻撃能力および自己防護能力を付与し、飛行可能状態を維持させるためには、主要な航空システム全体に近代化と維持のための予算をバランス良く配分しなければならない。高頻度で国外展開を行わなければならない現状においては、既存の機種の派遣および飛行の継続が不可欠である。FVLへの更新が十分に行われるまでの間は、既存の機種を派遣可能な状態に維持しなければならず、その近代化および改修を中止あるいは過度に遅延することはできない。
既存の機種およびFVLへの投資にあたっては、国防省および企業の努力を総合・集中することが必要となる。実際のところ、陸軍CFT（Cross Functional Team, 機能横断型チーム）が掲げている近代化の優先順位およびその要求性能を踏まえると、将来における陸軍の近代化予算は、非常に難しい状況にあると言わざるを得ない。
重要なことは、陸軍航空の支援要素である政治、軍事および企業が、成功を収めるために必要な情報の発信および目標の設定に関し、その歩調を合わせることである。将来防衛計画（Future Years Defense Program）および陸軍計画目標覚書（Army Program Objective Memorandum）における各資金の拠出優先順位は、垂直離着陸機の分野への新たな投資と現在の航空勢力の維持とのバランスを考慮したものでなければならない。議会は、FVLが全陸軍共通の資産であり、政治、軍事および企業のすべてが安定した投資に必要不可欠な資源であることを改めて認識すべきである。

陸軍航空は、「ファイト・トゥナイト（今夜戦っても勝てる精神）」を実行できる従来機の能力を維持しつつ、新しい回転翼機や任務システムの装備化を推進しなければならない。2018年度の陸軍の航空近代化予算の要求額は約46億ドルであり、2019年度の大統領予算要求額は42億ドルであった。陸軍近代化の優先事項を実現する将来防衛期間の全体を通じて、同じレベルの要求額が維持されることであろう。地球的規模での実戦運用が継続する中、既存の機体の有効性を維持するためには、FVL各機種を完全運用可能状態へと移行させつつ、近代化改修のトレードオフ（どちらかを犠牲にすること）、既存の機体の維持および性能リスク管理の間のバランスを維持することが必要である。コマンチ開発時代の考え方、つまり、将来能力のための「予算供給源」を陸軍航空の既存の機種に求めるという考え方は、払拭されるべきである。
RAH-66Aコマンチ・ヘリコプターへの予算投入にリスクをもたらし、イラクおよびアフガニスタンにおける戦闘行動の激化に伴う展開戦闘能力の維持に大きな問題を引き起こした原因は、既存の機種の近代化予算が十分に確保されていなかったためであった。増大する運用要求に対応するため、既存の機種の性能向上が必要となり、コマンチをキャンセルせざるを得なかったのである。その後、陸軍は、戦闘状況下において必要な近代化および性能向上を行うために10年以上の歳月を費やすこととなったのだ。

図4は、FVLの調達と既存／従来機種の近代化について、時間軸に沿った同調が必要であり、重要であることを示すものである。FVL各機種の開発および装備化を行いつつ、老朽化が進む既存の機種についても機体およびシステムの改修を同時並行的に行わなければならない。今後10年間に予想される予算上の制約は、FARAおよびFLRAA（Future Long Range Assault Aircraft, 将来型長距離強襲機）の迅速な装備化に加え、既存の機種の効率的な改善を求めることになるだろう。
JMR（Joint Multi Role, 統合多用途）ヘリコプター・プログラムは、その基本設計において、既存のいかなる回転・固定翼機よりも統合作戦に適合したFVL機を生み出すことになる。すでに開発された構成品の中には、既存の機種の近代化に利用可能なものも存在する。
構成品の共通化は、各軍種間の相互運用性を向上させるだけではなく、将来の軍事予算内での運用・整備コストを抑制できるものでなければならない。「システム・オブ・システムズ（複数システムで構成されるシステム）」の1つであるFVLの基本機能やシステム設計は、各機種間で共通したものとなるであろう。各機種は、それぞれの基本機能に加えて、もう1つの特性を持つことになる。任務装備パッケージである。すべてのFVL機を既存の機種よりもより安価で取得・維持できるようにするため、FVLの基本機能には、高い共通性、親密性およびコスト効率が求められることになる。
現行および将来の機体間で共用できるように設計されたエンジン、動力伝達装置などの構成品は、より高いコスト効率とより安価な運用コストをもたらすことであろう。その一例は、ITEP（Improved Turbine Engine Program, 改善型タービン･エンジン･プログラム）である。現在実施中のITEP事業は、AH-64およびUH-60の航続距離、耐久性および整備性を著しく向上させようとするものであるが、FVL機もこのエンジンを使用する予定である。今のところ、FARAへの搭載が計画されている。
FLRAA機（攻撃、多用途および航空医療）およびCH-47FブロックⅡ（今世紀半ばまで使用されるCH-47Fの運用効率を増大することをねらいとしている）の後継機となる将来型中型輸送機は、200ノット以上の速度で飛行し、陸軍および統合軍を効果的に支援するために必要な航続距離、ペイロードおよび生存性を有するものとなる。FVL各機種は、それが生来的に有する有人操縦機能に加えて、自律知能支援システムを装備している。このため、指揮系統の最下部に位置する指揮官は、幅広い敵情および気象状況下で行動する地上部隊の支援を間断なく行い、搭乗員の指揮統制をより柔軟に行うことができる。
さらに、FVLを将来型戦術無人航空機システム（Future Tactical Unmanned Aircraft Systems）と統合し、先進有人機－無人機チームとして運用することにより、大きな利益がもたらされる。先進有人機－無人機チームが実現する革新的な生存性、自律性、信頼性および殺傷性は、AH-64とハンター無人航空機システム試作機とのチーム構成事業を開始して以来、徐々に進化してきたこの革新的能力の実現に大きく寄与することでであろう。

最後に、航空システムと地上兵器システムとの相互運用を可能にする統合ネットワーク通信網は、これまで各軍種におけるアキレス腱であり続けたが、FVLが要求されているとおりにその「10倍」の性能を発揮したならば、この問題は解決されるであろう。すべてのFVL機は、全軍種および同盟国軍と秘匿して接続し、相互に運用できる統合通信機器を備えることになる。偵察、監視および目標標定データ管理を支援するため、アビオニクスには、ソフトウェアによるプログラム可能が可能で、必要な周波数、周波数帯および処理速度を有することが求められている。また、国内外のICAO（International Civil Aviation Organization, 国際民間航空機関）適用地域において民間組織と相互に運用することが可能な全地球航空交通管制方式（Global Air Traffic Management）に適応していなければならない。

持続的な維持は、近代化計画の一部

AI（artificial intelligence, 人工知能）による診断および自己修復システムを備えた画期的な整備・維持手法は、FVLに高い運用可動率をもたらし、遠隔地の野外における支援を容易にする。構成部品のモジュール化およびシステム別の故障推定機能は、部隊整備にさらなる改善をもたらす。精密な判定に基づいた交換の実施は、今日の自隊における構成品の故障探求、交換および修理に比較して、「非可動時間」を短縮し、安全性を向上させ、戦闘能力の維持を容易にすることであろう。
予期される改善は、部隊整備に関するものだけではない。予測および状態に基づいたヘルス・モニタリング機能は、部隊における運用および補給処レベルでの老朽機体の改修に必要な支援資材の所用を減少させることになる。この正確かつ柔軟な整備手法を用いることにより、機体構造および搭載構成品の状況を十分な先行性および予見性をもって把握することが可能になるであろう。この手法は、地球的規模での運用で必要となる、洗練された兵站業務の実現をもたらすのである。

予備役を含めた訓練および運用の必要性

陸軍は、軍団から搭乗組員または小隊までのFVL部隊の編成について、その構想および計画を検討している。より効果的な装備戦略と高い可動率を実現するためには、現役および予備役航空部隊の編制に共通性を持たせなければならない。16年前の戦闘開始以降、航空任務部隊の派遣は当然のこととなり、今日までに全陸軍航空部隊の約84％が投入されてきた。このためには、予備役構成部隊の活用が不可欠であり、完全に統合した予備役部隊を早い時期から高い頻度でマルチドメイン作戦に展開することが必要であった。現役陸軍の中隊と共に飛行任務を遂行する予備役構成部隊の中隊は、現役部隊と同等の技術と能力を現地指揮官に提供することが求められている。持続的な戦闘作戦において、このような期待に応えるためには、現役および予備役構成部隊をバランスよく、同時並行的に整備してゆかなければなければならない。
戦闘部隊指揮官の要求に応じた運用を行うためには、予備役構成部隊に依存せざるを得ない。現在、アメリカ中央軍の戦域に展開する機体の47％および航空科要員の51％が陸軍州兵から派遣されているのである。
この国外展開頻度を持続できるかどうかが将来の運用要求を左右するものであるならば、現役および予備役構成部隊が、緊密に連携した訓練を行い、装備を充実し、展開を行って、機動に任ずる部隊の運用に貢献することが引き続き重要である。陸軍州兵が保有する各個訓練施設を活用することにより、FVL機の操縦士および整備員の訓練および資格付与能力を補完することもできる。すべての機種に共通することであるが、訓練施設の同時並行的な近代化が、FVLのパイロットおよび整備員の育成能力を劇的に向上させるのである。
類似した組織・装備を有する部隊を複数編成することにより、戦闘部隊指揮官の迅速な戦闘計画立案を可能にするとともに、複数の機種や組織、領域に関する機動訓練カリキュラムや教育プログラムの所用を減少させることができる。現役および予備役のいずれにおいても、FVLの操縦および運用能力を最大化するためには、実機またはシミュレーターを用いた実戦的訓練が必要である。
そのために用いられる訓練用器材および想定は、訓練センターおよび所属部隊における機種転換訓練から段階的に能力を向上させるものでなければならない。
陸軍航空のFVL装備部隊は、新たに登場したSTE（Synthetic Training Environment, 合成訓練環境、拡張現実技術等の民間技術を用いた訓練環境）シミュレーター能力を最大限に活用する必要がある。FVL用のシミュレーター器材やソフトウェアは、極めて実機に近いコックピットを再現するだけではなく、多領域な空域において機動および運用を行うFVL装備部隊に必要な任務、用務および編隊訓練の実施を可能にするものでなければならない。FVLの部隊用シミュレーター装置は、被支援部隊の行動を再現する想定を組み込むことにより、現役および予備役の即応性向上に貢献し、マルチドメイン空域での陸軍および統合軍の支援における垂直離着陸機の成功を確かなものにすることであろう。
また、操縦士の経歴管理およびその活用に関しても、革新的アプローチが見いだされる可能性がある。現在のパイロットが操縦できる機体は、特定の用途の機体に限定されている場合が多い。将来の航空機は、専門性が減り、多角化が進むため、パイロットがより柔軟にマルチドメイン作戦に対応できる環境が生み出す可能性がある。

結　論

陸軍航空および垂直離着陸機の将来は、複雑化する環境下におけるマルチドメイン機動作戦に必要な革新的能力を創造・提供する連邦政府、国防総省および企業のパートナーシップに大きく依存している。
陸軍航空には、緊要な戦闘遂行部門として統一地上作戦（Unified Land Operations）を遂行した実績がある。FVLの先進的能力を具備した航空部隊は、将来、いかなる敵に対しても致命的打撃を与え、その活動を妨害しうる能力を持つようにになる。2023年に40周年を迎える陸軍航空科職種は、陸軍の垂直離着陸機の調達、装備および運用に起ころうとしている真のパラダイムシフト（前提条件の劇的な変化）を乗り越え、その卓越した機動力をもって、21世紀の陸軍が遂行するマルチドメイン機動作戦を支援し続けることであろう。

退役陸軍大将　リチャード・A・コーディーは、第31代アメリカ陸軍参謀副総長であった。 本記事に協力したAAAA（Army Aviation Association of America）全米取締役会戦略計画委員会の構成員：退役少将ウォルト・デイビス、退役大佐ボブ・ゴッドウイン、退役大佐ステファン・バーンズ、退役大佐グレッグ・ガスおよび退役大佐シェリー・ヤーブロー