フォーラム：VOCO（口達命令）の本当の意味を理解しているか？

Op-ed, Opinions, Ideas, and Information（寄稿、意見、アイデアおよび情報）

上級准尉5　ポール・フェケテ
アラバマ州フォート・ラッカー中級課程管理者

ここに表明された見解は専門的な議論を喚起するためのものであり、アメリカ陸軍またはアメリカ陸軍コンバット・レディネス・センターの方針を示すものではない。

任務遂行のための危険見積（リスクアセスメント）を実施する際、次のステップである「任務ブリーフィング」を対面で受けられない場合があります。その場合、通常は機長（PC: pilot in command）が任務ブリーフィング担当幹部（MBO: mission briefing officer）に電話をかけ、任務に影響を及ぼすリスク要因についてすり合わせを行うことで、この規定の要件を満たそうとします。その際、担当幹部が機長に対して「ブリーフィング完了です。書類のサインは『VOCO』扱いでお願いします」と伝えることがあります。現場にいる読者の皆さんも、こうしたやり取りを目にしたことがあるでしょう。訓練を滞りなく進めるための便宜として、何年もの間、機長たちに対するこのような指示が慣例的に行われてきたのです。しかし、この長年の担当幹部たちによる「VOCO」という略語の使い方は、完全に誤っています。

軍隊の略語には、それぞれ厳密な意味があります。VOCOとは「Verbal Orders of Commanding Officer」、すなわち「指揮官の口頭命令（口達）」を意味します。これは「指揮官という特定の権限を持つ者が、口頭という特定の手段を用いて下す命令」です。航空部隊の運用においては、距離や時間、任務上の制約から、指揮官が最終的な「任務承認（ミッション・アプルーバル）」を口達で与えなければならない状況があり、これは陸軍規則（AR 95-1）でも認められています。繰り返しますが、これはあくまで指揮官による「最終的な任務承認」に対する規定です。

では、単なる「任務ブリーフィング（危険見積の電話確認）」にこの言葉を使うのはどうでしょうか？　現在この用語がいかに誤用されているかを理解するため、その歴史と起源を振り返ってみましょう。VOCOという言葉は、少なくとも第二次世界大戦の頃から使われてきました。戦況が目まぐるしく変化し、書面で命令を下す暇がない状況下で、指揮官が主導権を握る（迅速に任務を遂行する）ために、やむを得ず口達で命令を下す必要があった時に用いられました。それ以来この用語は、時間的制約によって正式な命令書が発行できない場合において、部隊の移動や行動の承認手段として用いられてきました。このことは、航空科部隊の作戦規定（SOP）にも明確に定義されています。我々パイロットがいかにこの言葉を本来の意味から外れて「誤用」しているかがお分かりいただけるでしょう。

私はかつてAH-64大隊の飛行標準化幹部として、毎月の危険見積表（Risk Common Operating Picture, RCOP）を点検していましたが、担当幹部の署名欄に「VOCO」と走り書きされているのを数え切れないほど目にしてきました。実のところ、私自身も若手の操縦教官（IP: instructor pilot）だった頃に本当の意味を調べるまでは、同じように書類に「VOCO」と書いて済ませる過ちを犯していました。本来の意味を知った時、私はハッとして青ざめました。数年後、任務担当幹部向けの教育において「任務ブリーフィングの署名欄に『VOCO』と記入してはならない」と徹底的に指導しました。にもかかわらず、この悪習は一向に無くなりませんでした。その最大の原因は、担当幹部や機長たちが「この言葉は本来どういう意味か？」「自分が担当幹部として、あるいは機長としてこの言葉を書類に残すことが、指揮官やクルーにどんな責任問題を招くか？」を考えず、先輩たちがやっていた慣習をただ盲目的に真似していたからです。

私は、若手教官だったころから「言葉には重い意味と責任が伴う」ということに気付いていました。その理由は、航空事故が発生した際の「事故調査プロセス」がいかに厳しいものかを理解したからでした。事故が起きれば、関連するすべての記録や物品が保全（隔離）され、徹底的な調査が入ります。その際、不適切な文脈で「VOCO」という用語が書類に記載されていたという一見些細な事象が、状況次第では事故調査委員会に「事故を引き起こした重大な要因」と認定される可能性があるのです。任務ブリーフィング担当幹部には部隊の指揮権はなく、クルーに命令を下す権限もありません。その役割は、クルーが安全かつ効果的に任務・訓練を遂行できるよう、リスク管理の措置を講じ、危険を軽減・評価することに過ぎません。指揮官の飛行標準化プログラムを維持管理する私には、「任務ブリーフィングの完了確認や署名の代用として『VOCO（指揮官の口頭命令）』と記載することが、どれほど恐ろしい法的・責任的意味を持つか」を、担当幹部と機長たちに徹底して理解させるという責務もあります。結果的には、部隊の規定を改め、担当幹部が電話でブリーフィングを行った場合には、機長が危険見積表（RCOP）に「電話ブリーフィング完了」と明記し、対応した幹部の階級・氏名・日時を記載することとしました。また、担当幹部には、任務終了後できるだけ速やかに（遅くとも24時間以内に）、自らその危険見積表に正式な署名をすることが義務付けられました。これにより、機長が担当幹部に無断で「VOCO」と書いて処理を済ませてしまうような「手抜き」の余地を完全に排除したのです。

航空事故の調査に関わったことがない隊員のために言っておくと、事故調査では原因究明のため、その飛行に関するあらゆる記録が洗いざらい調べ上げられます。調査報告では「直接の要因」「被害を拡大させた要因」「存在したが要因ではない」といった分類が行われますが、書類上の小さな不備がきっかけとなり、部隊の安全管理プログラムや組織風土、標準化の徹底具合といった「より深刻な構造的欠陥」が芋づる式に暴かれることはよくあります。任務ブリーフィングの欄に「VOCO」と書くことは、些細な手抜きに見えるかもしれません。しかし、それを見た事故調査委員会は、「この部隊の任務担当幹部の選任や教育、そして任務承認のプロセスは、根底から崩壊しているのではないか？」と疑いの目を向けるのです。それが引き金となって次々と規律違反が発覚し、長期的には部隊の存続に関わる致命的な結果を招くかもしれません。

では、この記事の要点は何でしょうか？　自分が使っている用語や略語の意味が正しく理解できていないなら、そのまま放置せず、必ず教範や規定を引いて定義を確認する探究心を持たなければなりません。任務ブリーフィング担当幹部は指揮官の意志を代行する重要な役割を担っており、クルーが基本から実戦的な戦技に至るまで、精強な部隊となるための訓練を安全に遂行できるよう支援する立場にあります。誰もが任務担当幹部になれるわけではありません。確かな資質と能力を示した者だけが選ばれるのです。我々には、AR 95-1や各種教範類など、任務ブリーフィングで何を確認すべきかを定めた明確な規定があります。そして、VOCO（指揮官の口達）とは本来どういう状況でどう使うべきものかも、規定に明記されているのです。

機長はクルーに対する最大の教育者です。機長が規定をどう扱い、航空機をどう運用するかという姿勢は、若手クルーたちが将来、より責任ある立場へと成長していくための基盤となります。書類上の些細な言葉遣いに思えるかもしれませんが、我々には、いざという時に必ず任務を完遂できる「真のプロフェッショナル」として準備を整えておく義務があります。VOCO（指揮官の口頭命令）は、本当に必要な状況で正しく使われれば任務遂行の強力な武器となります。しかし、だからと言って、本来やるべき「任務ブリーフィング」の手抜きや代用に使っていい言葉では決してありません。軍隊の略語には、それに込められた「重い意味と責任」があることを忘れてはなりません。