個人調達装備品の安全な取り付け

2等軍曹　ダスティン・アモンズ
第10山岳師団第10戦闘航空旅団
ニューヨーク州フォート・ドラム

航空搭乗員は、運用効果を高めるため、ニーボードやタブレット、懐中電灯、ヘッドセットといった個人調達装備品（personally procured equipment）を日常的に使用しています。本稿では、個人調達装備品が航空安全に及ぼす影響を検討するとともに、関連するリスクを最小化するためのベスト・プラクティスを紹介します。その主な目的は、個人調達装備品の選定・点検・承認に関する実践的な指針を提供し、航空搭乗員および指揮官等に安全上のリスクを理解させることにあります。リスク低減を重視することで、各部隊の安全文化と説明責任を強化できます。

個人調達装備品は重要な能力不足を補うことができる一方で、審査を経ていない装備が重大な危険性をもたらすおそれがあります。米陸軍戦闘即応センターによれば、2022年の陸軍即応性評価において、個人所有装備に起因する注意散漫または故障に関係する航空事故がクラスC航空事故全体の30パーセント以上を占めていることが判明しました。よく見られた事例としては、固定されていないタブレットの飛散、低品質のヘッドセットによる聴覚疲労、規定に適合しないマウントによる飛行操縦装置の妨害などがありました。いずれの事案も、適切な監督があれば防止し得たにも関わらず、重大な飛行安全上のリスクをもたらしました。

主要な危険要因は非互換性です。軍用または機体固有の規格に適合しない品目は、極端な気圧、温度、振動の下で機能不良を生じるおそれがあります。このリスクをさらに増大させるのは、不適切な取り付けや使用方法です。例えば、タブレット・マウントを飛行の重要な局面におけるコレクティブやサイクリックの動きを妨げるように使用していた事例があります。このような不具合の多くは、点検の欠如や安全担当士官・整備員との連携不足に起因しています。

これらの危険性から得られた教訓から浮き彫りになるのは、指揮官の承認を経た審査プロセスの必要性です。個人調達装備品を評価するために標準化されたチェックリスト（電池の種類、重量、取り付け方法などを確認するもの）を導入している部隊では、装備に関連する事案の発生数が少ないことが報告されています。さらに、陸軍規則385-10および当該部隊の訓練計画に整合した部隊独自の個人調達装備品方針を策定することにより、説明責任を向上させ、搭乗員間の不統一を低減することができます。

これらのリスクを効果的に管理するためには、航空搭乗員一人ひとりが責任感を持って、自らの装備を評価する必要があります。指揮官等は、問題の傾向を把握し、ベスト・プラクティスを部隊間で共有するため、個人調達装備品に関する問題を航空安全報告システム（Aviation Safety Reporting System, ASRS）を通じて報告することを奨励すべきです。また、任務前点検に個人調達装備品の点検を組み込むことで、戦術レベルにおける安全規律を強化できます。

個人調達装備品が関係する事案の大半は、防止可能であるという点に留意する必要があります。こうした事案は、悪意や明白な過失によって生じることはまれであり、民生品なので「問題ないはずだ」という慢心的な思い込みに起因することが大半です。このことは、安全担当士官および技量評価操縦士が搭乗員に対し、承認された装備や積極的なリスク低減策についての説明を定期的に行う必要性を浮き彫りにしています。

最後に、個人調達装備品はコックピットにおける貴重な資産となり得ますが、それは安全かつ慎重に装着された場合に限られます。指揮官と搭乗員は、あらゆる装備が任務の成功を損なうのではなく支えるものとなるよう、相互に連携しなければなりません。各部隊が人員と機体の双方を守るために必要な適切な判断を下すためには、潜在的な危険性を認識し、安全管理の原則を厳格に適用することが重要です。