損耗を恐れていては戦えない

影本賢治

航空新聞社・週刊WING 2026年10月14日号掲載（連載コラム「影本賢治の航空羅針盤」第2回）

無人機が主役となる消耗戦の時代に、戦力を左右するのは、優れた装備を「買う力」だけではない。損耗を恐れずに使い、失い、捨て、補い続けることが必要だ。その活動を可能にするか否かを握っているのが、物品の区分から定数、記録、責任、処分までを律する補給管理である。どれほど高性能な無人機を数多く取得しても、その亡失を事故としてしか扱えず、その処分を例外としてしか認めない補給管理の下では、消耗戦は戦えない。

政府は今、国家安全保障戦略、国家防衛戦略、防衛力整備計画の三文書の改定を進めている。そのために防衛省に置かれた「防衛力変革推進本部」の会合資料（令和8年3月）では、ウクライナの戦い方が、安価で大量の、損耗を許容する無人機でロシアの艦艇や爆撃機を撃破して非対称なコストを課し、前線の運用データを開発元に返して短期間でアップデートを繰り返す、と整理された。

同じ年の8月に防衛省が公表した令和9年度予算の概算要求は、「世界一無人アセットを駆使する組織」への変革を掲げ、小型攻撃用の無人機の取得に363億円、迎撃用の無人機に76億円を計上し、民生部品を使って安価に短期間で大量生産できる無人機の開発も盛り込んだ。部隊での試験運用と技術の改善を迅速に回す「アジャイル型調達」の実施も掲げている。

このように、防衛省は、安価な無人機を大量にそろえ、速く改良し続けることを目指している。だが、損耗を許容して戦うには、二つの自由が要る。機体が失われ、あるいは壊れることを、事故ではなく通常の出来事として処理する「失う自由」。そして、使う当てのなくなったものを処分する「捨てる自由」である。

なくせない物品

筆者が幹部候補生学校で、小銃班長として戦闘訓練を行っていたときのことである。攻撃を終え、敵地の確保を終えた直後、「敵を追撃せよ」との命令を受けた。そこで筆者は、まず班員を並ばせて装具の点検を命じた。脱落した物品に気づかずに移動すれば、捜索が困難になるからである。とたんに、教官の罵声が飛んだ。「お前は何をやっているんだ。さっさと追撃せんか。まだ状況は終わっていないんだぞ」。それでもなお筆者には、何を叱られているのかが分からなかった。それほどまでに、物品をなくしてはならないという意識が染み付いていたのである。

この意識は、筆者ひとりのものではない。自衛隊の官品の管理は厳格そのものであり、戦闘服や戦闘靴までが、隊員一人ひとりの持ち物ではなく、失ってはならない国の物品として管理されている。紛失すれば、部隊の全員で、見つかるまで捜索するのが基本である。筆者も冬の駐屯地で、除雪された雪の山を崩してまで弾のうを探したことがある。もし見つからなければ、報告書の作成、事実の調査、弁償責任の有無の裁定という手続きが待っている。実際に弁償を命じられるのは、故意か重大な過失があった場合に限られる。それでも、この手続きの存在そのものが、「失うこと」への萎縮を静かに育てていくのだ。

損耗が常態となる無人機に何が起きるか。大量に使う機体を1機失うたびに報告や調査が必要になり、弁償責任の裁定は、額に応じて連隊長から防衛大臣にまで上がる。「失う自由」のない部隊には、損耗を恐れずに戦える無人機の強みを生かせない。

捨てられない物品

筆者が幹部候補生学校を卒業して間もなく、陸上自衛隊の制服が茶灰色から緑色に変わった。だが、任官の際に旧制服の貸与を受けたばかりだった筆者には、定められた期間が過ぎるまで新しい制服が貸与されなかったので、私費で新しい制服を一式購入した。困ったのは、着なくなった旧制服である。貸与された国の物品である以上、返納する日まで、何年も手元に置いておかなければならないのである。

これは個人の被服の事例だが、部隊の装備品でも同じである。物品を捨てるには、まず「不用決定」を経なければならない。しかし、不用決定ができるのは、使えなくなった物品、余剰となった物品、修理に多額の費用がかかる物品のうち、ほかに活用を図れないものに限られる。しかも、不用決定を行うのは連隊長や大隊長などの指揮官であり、補給処などが統制する品目では、不用とする理由と審査のための資料を添えて、上級の承認を受けなければならない。使わなくなったというだけでは、「捨てること」ができないのである。

改良され続ける無人機に何が起きるか。新型が導入されても、まだ飛べる旧型は「使えなくなった物品」には当たらず、余剰となっても、ほかの部隊に回したり、ほかの用途に使ったりできる限り、不用決定はできない。「捨てる自由」のない部隊には、改良され続ける無人機の強みを生かしきれない。

長官の覚書が開く突破口

同じような問題は、米陸軍にもあった。陸軍の無人機の担当者によれば、小型の無人機を1機失うたびに弁償責任の調査が始まるため、兵士は飛ばすことをためらい、戦闘地域では、調査を避けようと危険を冒して機体を回収しに行く者もいたという。その背景に、無人機を失えば、まず過失を疑い、そうでないことを当人に証明させる文化があったことは、陸軍の内部からも指摘されている。

その米国で、1本の覚書が、この問題に突破口を開こうとしている。2025年7月、ヘグセス国防長官（現・戦争長官）は「米国の軍用無人航空機優勢の解放」と題する覚書に署名し、ドローンを調達し運用する権限を「官僚機構から戦闘員に」委任すると宣言した。連隊長級の指揮官が、無人機を自ら調達し、試験し、訓練に使えるようになった。低価格の使い捨てドローンは、小部隊にまで行き渡らせる。覚書の表紙にはこうある。「最大のリスクはリスクを避けることにある。国防総省は、官僚的な制約を脱ぎ捨て、本気で臨む」。

覚書の指示は、補給管理の核心である物品の区分にまで踏み込んでいる。小型の無人機は「弾薬に近い」のであって、「安価で、速やかに補充でき、消耗品に区分されるべきである」とされる。これに反する各軍の内部方針の修正・削除も命じている。消耗品であれば、使うために払い出した時点で帳簿からなくなる。亡失の手続きも、捨てるための不用決定も要らない。

ただし、米陸軍の規則は、現時点では、無人機を価格にかかわらず、すべて非消耗品としている。一方、物品を失ったときの処理を定めた規則には、過失がなければ、少額の物品の亡失を指揮官の覚書1枚で処理したり、回収できない無人機を放棄したりできる手続が、以前からある。それが使われてこなかったのは、先に述べた文化のためだった。先の担当者によれば、今では、小型の無人機を失っても、弁償責任の調査を心配する必要はもうないはずだという。

まず使ってみるための制度

小泉防衛大臣は防衛力変革推進本部で、「最初から100％の性能を求める完璧主義をやめ、とにかくまず部隊で使ってみるというマインドに変革することも重要」と語り、三文書の改定に向けた検討も進んでいる。問われているのは、この言葉の衝撃力が、物品管理の規則の深部、そして、物品をなくしてはならず、捨てることも避けるという意識が染み込んだ自衛官自身の心の深部まで、届くかどうかである。

「まず使ってみる」が成り立つのは、失うことを恐れずに使ってみて、駄目なら捨てられるとき、つまり「失う自由」と「捨てる自由」があるときだけである。そのためには、規則、組織、手順、そして指揮官の意識改革が必要となる。むろん、単純に消耗品に区分し直せば済む話ではない。攻撃能力を持つ機体には流出を防ぐための把握が欠かせないからである。

手がかりは、既にある。防衛省の訓令は、繰り返し使える物品であっても「比較的破損しやすい物品」を消耗品に含めており、どの品目を消耗品とするかは陸上自衛隊に委ねられている。規則の上では、無人機を消耗品とする道は閉ざされていない。また、陸上自衛隊の規則は、災害派遣の部隊が行動期間中に取得した物品について、不用決定を含む多くの管理の規定を適用しないことができると、既に定めている。これを、無人機を使う訓練にまで広げてもよいのではないか。

訓練のやり方も見直さなければならない。陳腐化の速い無人機は、倉庫に眠らせず、訓練で使いながら新しいものに入れ替えなければならない。例えば、買ったばかりのドローンを飛ばし、買ったばかりの迎撃ドローンで撃ち落とす。そんな訓練が、推奨されてよい。人間どうしの戦いでは決してできなかった、本物の相手を倒す訓練ができることも、無人機の特性である。

ウクライナの兵士たちが血の代償として学びつつある消耗戦の兵站の教訓を、我々は、実戦を経ることなく、自らの制度と心に取り込むことができるだろうか。そのための戦いは、もう始まっている。

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※本記事は、航空新聞社・週刊WING 2026年10月14日号（週刊3523号）に掲載された連載コラム「影本賢治の航空羅針盤」第2回を、同社の了承を得て転載したものです。内容は掲載時点の情報に基づいています。