自己防護装置の脅威情報を地上へ――ユマ性能試験場の戦闘実験で達成したデータ統合

ジョン・アンドリュース
ローガン・トミュア
マロリー・コール
ジム・ターナー
航空機用自己防護装置プロジェクト管理室

米陸軍航空機用自己防護装置プロジェクト管理室（Project Management Office, Aircraft Survivability Equipment, PMO ASE）は、先ごろ行われた領域横断火力構想検証型戦闘実験（Cross Domain Fires Concept Focused Warfighting Experiment, CDF CFWE）において飛行中の新たな能力を検証し、戦場の統合的な状況把握とマルチドメイン作戦に向けて大きな前進を遂げました。

戦場の状況把握は、任務の遂行において意思決定上の優位を得るための重要な要素です。この戦闘実験では、陸軍の各機関と各企業がそれぞれの装置を共有ネットワークに接続し、現有の能力を実証するとともに、共通情報状況図（Common Intelligence Picture, CIP）と共通作戦状況図（Common Operating Picture, COP）に配信される情報の充実を図りました。航空機用自己防護装置プロジェクト管理室は、3月上旬、アリゾナ州の米陸軍ユマ性能試験場（U.S. Army Yuma Proving Ground, YPG）の広い空域で、複数の装置を組み合わせ、ASEで脅威を探知するだけでなく、重要なデータを戦域全体へリアル・タイムで自動的に共有できることを示しました。

航空機用自己防護装置プロジェクト管理室の実証は、2026年の領域横断火力構想検証型戦闘実験に関連して航空将来能力総局（Aviation Future Capability Directorate, A-FCD）が行った活動の中核をなすものでした。戦闘実験全体の焦点は、指揮統制、探知、目標選定、効果の発揮を同期させることにありました。この戦闘実験には、ユマ性能試験場、オクラホマ州フォート・シル（米陸軍火力教育研究センターの所在地）、ジョージア州フォート・ゴードンのバトル・ラボ（米陸軍サイバー教育研究センターに置かれた、新たな装備や構想を試す実験組織）、ニューメキシコ州ホワイトサンズ・ミサイル実験場の装備と、テキサス州フォート・ブリスの第1機甲師団の兵士が参加しました。任務の遂行中、ASEが探知した脅威のデータは、フォート・ゴードンのバトル・ラボとフォート・シルの双方で見られるネットワーク上で共有されました。

数週間にわたるこの戦闘実験で、UH-60Mに搭載したASE一式は、UAS（Unmanned Aircraft Systems, 無人航空機システム）とRF SAM（radar guided surface-to-air missile, レーダ誘導式地対空ミサイル）の陣地を探知し、その脅威データをリンク16で地上局へ機外送信するという大きなマイルストーンを達成しました。これまでASEの情報は、搭乗員に知らせた時点で操縦室の中で完結していましたが、この戦闘実験のネットワークは、脅威情報を共通情報状況図と共通作戦状況図へ直接送ることで、ASEのデータを共有する手法を実証しました。

参加した装置

航空機用自己防護装置プロジェクト管理室は、航空技術開発総局（Technology Development Directorate – Aviation, TDD-A）およびノースロップ・グラマン社（Northrop Grumman Corporation, NGC）と協力し、外付けのリンク16無線機を備えたUH-60Mに4種類のASEを搭載しました。これらの装置は技術準備レベル（Technology Readiness Level, TRL）がそれぞれ異なり、2種類は同室で予算化された事業の装置、残る2種類はこの戦闘実験で初めて独自の使い方をした装置でした。

予算化された装置の1つ目はAN/APR-39E(V)2 RWR（Radar Warning Receiver, レーダ警戒装置）で、電波（Radio Frequency, RF）を発する脅威を探知・識別し、搭乗員に知らせるものです。E(V)2型は、陸軍航空向けに改良された新しい全デジタル式のRWR（Radar Warning Receiver, レーダ警戒装置）です。予算化された装置の2つ目は、中間段階調達・迅速試作（Middle Tier Acquisition-Rapid Prototyping, MTA-RP）事業として開発中のITDS（Improved Threat Detection System, 改良型脅威検出システム）です。ITDSは、赤外線（Infrared, IR）センサーを用いた航空機用の脅威警報装置で、既存のAN/AAR-57 CMWS（Common Missile Warning System, 共通ミサイル警報システム）と同種のものです。これらの探知装置は従来、敵の射撃を搭乗員に知らせ、赤外線誘導ミサイルに対しては対抗手段を作動させる役割を担ってきました。

このほか、ノースロップ・グラマン社の装置2種類を試験的な形態で搭載し、陸軍航空として新たな使い方を試みました。その1つはDRAKE（Drone Restricted Area using Known Electronic warfare system, 既存の電子戦装置を用いた無人機制限区域システム）で、これまで地上でUASやIED（improvised explosive device,即席爆発装置 ）への対処に使われてきた装置です。この戦闘実験では、無線通信リンクの電波を捉えて利用し、UASを探知してその位置を標定することに重点を置きました。最後の装置は、レーダ警戒能力を高めるためのDiSBI（Digital Short Baseline Interferometer, デジタル短基線干渉計）です。DiSBIにより、RWRを単独で用いる場合に比べて、RF SAMの陣地の位置の精度が向上しました。

アリゾナ州ソノラ砂漠での6回の飛行で、これらの装置はUASとRF SAMの陣地を識別して位置を標定し、地上の戦術地図にリアル・タイムで表示しました。

脅威情報の機外送信に加え、航空機用自己防護装置プロジェクト管理室は、有人機と無人機を同じ空域で飛行させ、複数の波長帯によるUASの探知を試験しました。同室としては初めての試みです。UASは航空機にとって大きな脅威となっており、これに対するASEの試験を再現性と信頼性のある方法で行えば、CMWSやAPR-39がこれまで想定してきた脅威の範囲を超えた領域で、装置の性能を評価する助けとなります。

陸軍のネットワーク化に向けた考察

この戦闘実験のような戦術演習は、先進的な能力を評価するだけでなく、技術に潜むリスクを洗い出し、初めて実戦に投入される前に性能を高めるうえで役立ちます。この戦闘実験で示されたネットワークにより、各装置がデータを共有できる一貫した環境を作るために必要な手順が明らかになりました。陸軍航空では機種ごとに通信のインターフェースが異なり、リンク16を装備しているのは現在のところAH-64Eだけです。今回のASEのデータ共有の実証は、特定のネットワークに依存しない設計で開発しており、陸軍航空が最終的に採用するネットワークの構成に合わせて改修することができます。こうした改修には、ハードウェアとソフトウェアの規格を定めることが前提となります。定めた規格は、そのまま装備開発の要求事項とすることができます。陸軍航空がネットワークの設計だけでなく、作戦の場面での働き方への理解を深めていくにつれ、ASEから戦術ネットワークへ自動的に情報を送り込むといった能力は、大きな将来性を示しています。

生存性に関わるデータを1機の中に閉じ込めず機外へ送ったことで、航空機用自己防護装置プロジェクト管理室は、将来の部隊のための統合的な能力を築く鍵が、装置ごとの縦割りの打破にあることを確かめました。陸軍は、ITDSやAPR-39E(V)2などの装置に開発中の技術を組み合わせ、それを戦闘員の手に直接渡すことで、技術革新を加速し続けています。今回の実証を成功させるには、他の政府機関や各企業との緊密な協力が欠かせませんでした。意思決定上の優越という点で陸軍がいまどの段階にあるのかを見極めるうえで、この戦闘実験での協力体制は欠かせないものでした。陸軍の指導部は、これを手がかりに、複雑な将来の環境で敵の防御網に侵入し、生じた機会を生かして敵を撃破する装備を部隊に行き渡らせる道筋を描くことができます。

ジョン・アンドリュースは航空機用自己防護装置プロジェクト管理室の試験評価班長、ローガン・トミュアは同室の主任データ・分析技術者、マロリー・コールは同室の主任現地試験・実証技術者、ジム・ターナーは同室のデータ・分析技術者である。4名とも、アラバマ州ハンツビルの同室に勤務している。